電気代が高騰する今、注目を集めているのが「太陽光発電の自家消費」です。

発電した電気を自宅や施設で使うことで、電力会社からの購入を減らすことができ、節約に繋がります。

本記事では、自家消費の基本からメリット・デメリット、導入時のポイントまで初心者にもわかりやすく解説します。

太陽光発電の自家消費とは？

まず、太陽光発電の基本的な仕組みをわかりやすく説明します。

その上で、自家消費の意味や、売電との違いを紹介します。

太陽光発電の仕組み

太陽光発電は、太陽の光を電気に変える技術です。

屋根に設置したパネルが光を受けて発電します。発電した電気は、家庭で使うことができます。

使い切れなかった電気は、電力会社に売ることも可能です。こうした仕組みで、電気代の節約や環境負荷の軽減につながります。

自家消費とは？

自家消費とは、自宅で発電した電気を自宅で使うことを言います。

電力会社から買う電気を減らせるため、光熱費の節約になります。家計にも環境にも優しい選択肢として注目されています。

自家消費と売電の違い

売電は、余った電気を電力会社に売ることです。

一方、自家消費は自分で電気を使うことを指します。

売電価格は年々下がっており、発電した電気を自家消費に回す方が、より節約できる場合があります。

そのため、経済的に賢い選択として自家消費を選ぶ人が増えています。

太陽光発電の自家消費が注目される理由とは？

近年、太陽光発電の自家消費に注目が集まっています。

その理由を、大きく3つに分けて見ていきましょう。

電気料金が高騰しているから

ここ数年、電気料金が上がり続けています。

そのため、特に家庭や企業では、毎月の電気代の負担が大きくなっています。

こうした状況の中、電力会社から買う電気の量を減らす方法として、自家消費型の太陽光発電が注目を集めています。

自宅で発電した電気を使えば、電気代の削減につながります。
 

電力の自由化で電力会社や料金プランを選びやすくなったから

2016年から電力の自由化により、電力会社や料金プランを自由に選べるようになりました。

これにより、電気の使い方や買い方を見直す動きが広がっています。

中でも、自家発電した電気を自宅で使う「自家消費」は、コスト面・環境面の両方で注目されています。
 

環境に優しいから

太陽光発電の自家消費は、自ら発電した電力をその場で使用するため、CO₂排出量の削減につながります。

日本政府は2050年までにカーボンニュートラルを達成する目標を掲げています。

これは温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを意味し、目標の実現には環境に配慮したエネルギーの導入が不可欠です。

さらに政府は再生可能エネルギーの普及を積極的に支援しています。

そのため、太陽光発電の導入が促進され、多くの企業や家庭で検討されるようになりました。

CO₂排出量が少ないという太陽光発電の特性が、カーボンニュートラルの目標と合っていて、政府の後押しもあり、注目されています。

自家消費のメリット

自家消費型太陽光発電を導入すると、どのようなメリットを得られるのでしょうか。

代表的なポイントをわかりやすくご紹介します。

電気料金を削減できる

近年の世界情勢や燃料価格の高騰により、電気料金は高止まり傾向にあります。2021年以降、多くの電力会社で値上げが続き、今後もさらに上昇する可能性が高いです。

自家消費型太陽光発電を導入すれば、自宅や社内で発電した電力を自家消費できるため、高額な電力購入を抑えられます。

たとえば、昼間に洗濯機やエアコンを使うとき、太陽光で発電した電気を優先的に使えば、電力会社から買う電気の量を減らすことができます。

家庭用の5kWの設備を設置した場合、年間で約1,800kWhを自宅で使うことができ、電気料金に換算すると年間およそ55,000円の節約につながります。

これは、一般的な2人以上世帯の年間電気代の約3割に相当します。

また、余剰電力を売電すれば、収入を得ることも可能です。

 

CO2排出量の削減になる

現在の主な発電方法である火力発電は1kWhあたり約690gのCO2を排出しますが、太陽光発電なら1kWhあたり17〜48gと、非常に低い排出量で済みます。

このため、太陽光発電の導入は国や自治体も推進している環境に優しい選択肢です。

停電時の備えになる

日本では近年、地震や台風、大雨などの自然災害が増えています。

そのため、長時間の停電が起こることも少なくありません。

特に大きな災害の後は、電気が使えなくなることが生活に大きな影響を与えます。

自家消費型の太陽光発電は、天気や時間によって発電量は変わりますが、停電が起きたときに非常用の電源として使えます。

これがあると、冷蔵庫や照明などの最低限の家電が使え、安心して過ごせます。最近はこうした理由で、家庭でも導入が増えています。

自家消費のデメリット

自家消費型太陽光発電にはメリットが多い一方で、注意すべき点もあります。

ここでは、導入前に知っておきたい主なデメリットについて説明します。

導入コストがかかる

自家消費型の太陽光発電を導入する際には、まとまった初期費用が必要になります。

設置にはソーラーパネルやパワーコンディショナー、分電盤、配線など多くの機器が必要です。さらに工事費や設計費もかかるため、全体の費用は高額になります。

導入前には、費用対効果や自治体の補助金制度をしっかり確認することが大切です。

メンテナンスや管理に手間・費用がかかる

太陽光発電を長く使うためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。

なぜなら、屋外に設置されたパネルは雨や風、ほこりなどで汚れやすく、そのままにすると発電効率が下がってしまうからです。

たとえば、パネルに汚れがたまると太陽の光を十分に吸収できなくなり、発電量が減ってしまいます。

だからこそ、年に数回は清掃を行い、特に大雨や雪の後は早めに汚れを取り除くことが大切です。
 

また、パネルのひび割れや配線の損傷を見つけるための点検も必要です。

これらは、専門業者に依頼することが多いため、メンテナンスには一定の手間と費用がかかることを理解しておきましょう。

 

天候や季節による発電量が変動する

太陽光発電は太陽の光を利用するため、天候や季節によって発電量が大きく変わります。

特に雨の日や曇りの日、冬場の日照時間が短い時期は発電が不安定になります。

結果的に、思うように電気代の削減や収益が得られない時期が出てくる可能性があります。

設置場所の制約がある

太陽光発電を導入するには、十分な設置スペースを確保する必要があります。
 

なぜなら、安定して電力を生み出すためには、日当たりが良く、時間帯や季節に関係なく日陰にならない場所が求められるからです。
 

屋上や空き地、駐車場の一角などが設置場所としてよく使われます。

ただし、建物の構造や築年数によっては設置が難しい場合もあるため、事前の確認が大切です。
 

太陽光発電の自家消費を最大化するためのポイント

太陽光発電の自家消費をできるだけ増やすためには、発電した電気を無駄なく使う工夫が必要です。

ここでは、電気を効率よく使い切るための具体的な方法を紹介します。

蓄電池を活用する

太陽光発電の自家消費を最大化するためには、蓄電池を導入することが有効です。

太陽光で発電した電気は、その場で使いきれないと余剰分を売電するか、場合によっては活用できずに無駄になるからです。

たとえば、蓄電池があれば昼間に発電して余った電気をためておき、夜間や天気の悪い日にその電気を使うことができます。

こうした使い方をすることで、電力会社から電気を買う量を減らすことができ、電気代の節約にもつながります。

このように、蓄電池の活用によって太陽光発電の電気を無駄なく使え、自家消費の効率を高めることができます。

 

ピークシフトで効率アップ

電気を使う時間帯を工夫することで、自家消費の効率をさらに高めることができます。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせる場合は、特に「ピークシフト」という考え方が役立ちます。

ピークシフトとは、電力の使用が少ない時間帯に発電した電気を蓄電池にためておき、使用量が多くなる時間帯にその電気を使う方法です。

たとえば、日中は外出している人が多く、太陽光で発電した電力をあまり家庭で使わないため、余った電気を蓄電池にためておきます。

人々が帰宅して電力の使用が増える夕方以降は、一般的に電力需要が高まり、電気料金も高くなる時間帯です。

この時間帯に昼間ためた電気を使うことで、電気料金を抑えることができます。
 

EMSで電気の使い方を最適化する

自家消費を最大化するには、EMS（エネルギーマネジメントシステム）を導入して電気の使い方を最適化することが重要です。

EMSとは、家庭や施設で使われている電気の流れをリアルタイムで見える化し、電気の使用量や発電量に応じて機器の稼働を自動で調整するシステムです。

たとえば、太陽光で発電した電気が余っている時間帯に、給湯器や洗濯機などを自動的に稼働させるよう設定すれば、発電した電気を効率的に自家消費できます。

また、夜間に電気の使用量が増えそうな場合には、事前に蓄電池に電気を充電しておくといった調整も可能です。

このようにEMSを活用することで、家庭内の電気の流れをコントロールし、発電した電気を無駄なく自宅で消費できるようになります。

自家消費型太陽光発電の4つのタイプ

この章で説明するのは、主に企業がエネルギーコスト削減や環境対策のために導入する4つのモデルです。

それぞれの特徴を理解することは導入計画を立てるうえで非常に役立ちます。

なお、家庭用の太陽光発電では、パネルを屋根に設置するシステムが主流のため、家庭用を検討されている方はこの章は読み飛ばしていただいて問題ありません。

 自社所有モデル

自社所有モデルは、最も一般的な自家消費型太陽光発電の形です。

自社の敷地内に太陽光発電設備を設置し、その電気を自社で使います。

このモデルは、発電した電気の分だけ電気料金を節約できるのが大きなメリットです。また、停電時には非常用電源としても利用できます。

一方で、初期の導入費用やメンテナンス費用がかかることと、敷地の広さにより発電量が制限されるのがデメリットです。

オンサイトPPA

オンサイトPPAは、導入費用がかからないことが最大の特徴です。

自社の敷地内にある太陽光発電設備は、第三者が所有していて、その電気を購入する形で自社で使用します。

このため、初期費用やメンテナンス費用はかかりませんが、発電した電気を購入するために毎月電気料金が発生します。

ただし、その料金は通常の電力会社の料金より安く、電気料金の節約につながります。

しかし、こちらも敷地の広さにより発電量に限りがある点には注意が必要です。

自己託送

自己託送は、自社所有の発電所を自社敷地外の遠隔地に設置し、小売電気事業者の送配電網を使って自社の施設に電気を送る方法です。

このモデルのメリットは、敷地の制約がなく大規模な発電が可能なことと、発電した電気は自社で使うため電気料金はかからないことです。

自己託送のデメリットは、太陽光発電の設備を導入するための費用や、その後のメンテナンス費用がかかることです。

さらに、発電した電気を送るためには「託送料金」という送電網の使用料も必要になります。
 

また、自己託送は発電所と使いたい場所が離れている場合に、電力会社の送電線を使って電気を送る仕組みなので、停電時などの非常時には使えません。

さらに、事前に決めた計画通りに電気を発電・送電できなかった場合には、「インバランス料金」と呼ばれる追加の費用がかかることもあります。

オフサイトPPA

オフサイトPPAは、遠隔地に第三者が所有する発電所を設置し、小売電気事業者を介して電気を購入するモデルです。

導入費用やメンテナンス費用がかからず、大規模な発電が可能ですが、契約のハードルが非常に高く、現在は大手企業が主に導入しています。

デメリットとしては、非常用電源として使えないこと、電気料金の削減効果が他のモデルより低いこと、そして契約が難しいことが挙げられます。

現状の主流は「自社所有モデル」と「オンサイトPPA」

現在は、自己託送が新規受付停止中で、オフサイトPPAは契約のハードルが高いため、主に自社所有モデルとオンサイトPPAが導入されています。

この2つのモデルを比較すると、

• 自社所有モデルは初期費用がかかるが、長期的には電気料金の節約効果が大きい
• オンサイトPPAは初期費用がかからず手軽に始められるが、毎月の電気料金がかかる

という違いがあります。

つまり、「費用を先に払うか（自社所有モデル）、後から払うか（オンサイトPPA）」の違いです。

太陽光発電の導入時に活用できる補助金

太陽光発電の導入を検討している方にとって、補助金制度の有無は重要なポイントです。

本章では、初心者の方にもわかりやすく、太陽光発電導入時に活用できる補助金について解説します。

国による太陽光発電単体の補助金制度は、現在終了しています。

これは、太陽光発電の機器価格が下がり、以前よりも導入しやすくなっているためです。

しかし、太陽光発電と蓄電池を併用する場合には、補助金が交付されるケースがあります。

例えば、「ZEH（ゼッチ）」という省エネ住宅向けの補助金があります。

ZEHとは、自宅で使うエネルギーをなるべく減らし、太陽光発電や蓄電池を組み合わせて、消費エネルギーを抑える住宅のことです。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、ZEH補助金の対象となる可能性があります。

また、多くの自治体では、住宅用太陽光発電の設置に対して独自の補助金制度を設けています。

これらの制度は、自治体ごとに公募期間や補助金額、交付条件が異なります。こまめに最新情報を確認するようにしましょう。

よくある質問（FAQ）

自家消費型太陽光発電に関して、多くの方が気になるポイントについてQ&A形式でまとめました。

Q1: 自家消費型太陽光発電の導入にかかる初期費用はどのくらいですか？

自家消費型太陽光発電の初期費用は、システムの容量や設置条件によって異なります。

 資源エネルギー庁によると、住宅用システムの設置費用は1kWあたり平均28.8万円です。
一般的な家庭で使われる3〜5kWの容量では、合計で86万円から144万円ほどかかる計算になります。

Q2: 何年位で投資回収できる？

太陽光発電の投資回収期間は、設置するシステムの規模や使用状況、地域の日照条件などによって異なります。

しかし、一般的には、住宅用の自家消費型太陽光発電システムの場合、初期費用を回収するまでに約7〜10年かかるとされています。事業用の場合は、10〜12年が目安とされています。

まとめ

太陽光発電の自家消費は、自宅で発電した電気をそのまま自宅で使うことで電気代を節約できます。
 

電気料金の高騰や環境への配慮が広がる中、売電よりも自家消費のメリットが注目されています。

ただし、自家消費できる電力量が限られることや、天候や時間帯によって発電と消費のバランスが取れないことがあるため、導入前にしっかり計画を立てることが大切です。

蓄電池との併用や使う時間帯などを工夫して、効率的なエネルギー活用を目指していきましょう！