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卒FIT後の太陽光発電の活用方法は、家庭のライフスタイルや電力使用の傾向によって最適な選択肢が変わります。
「電力を売り続けるべきか、自家消費を増やすべきか、それとも両方を組み合わせるのがいいのか…」と迷う方も多いのではないでしょうか。
本記事では、よくある3つの家庭パターンを例にそれぞれに合ったおすすめ対策法をシミュレーション形式で解説します。
卒FITとは？FIT制度終了の仕組みと影響を解説
卒FITとは、住宅用太陽光発電の「固定価格買取制度（FIT）」による売電期間が終了するタイミングを指します。
FIT制度では、発電した電力を10年間にわたって高価格で買い取ってもらえる仕組みが整っていますが、その買取期間は法的に10年と定められています。
多くの家庭では、FIT期間満了の4〜6ヶ月前に電力会社から「買取期間満了のお知らせ」が届くので、自分がいつ卒FITを迎えるのかを確認することが重要です。
FIT期間中は1kWhあたり42円ほどの高単価で売電できましたが、期間終了後は価格が大幅に下がるため、対策なしでは余った電力が無償で供給される状態になってしまいます。
卒FITで売電価格が下がるため早めの対策が大切
卒FITを迎えると、それまで適用されていた固定価格買取制度（FIT）による高額な売電単価が終了し、買取価格は大きく下がります。
FIT期間中に42円/kWhだった売電価格が、卒FIT後には6〜9円程度にまで下がることも珍しくありません。
太陽光でつくった電気を高く売れなくなり、「売るより使う」選択肢（自家消費）が注目されるようになっています。
電気料金が高騰している現在、自宅で発電した電気をなるべく無駄なく使うことで光熱費を抑えられるのです。
卒FITが近づいている方は、できるだけ早い段階で売電の継続・蓄電池の導入・EV（電気自動車）活用などの選択肢を検討し、最適な準備をしておくことが大切です。
卒FIT対策とは？太陽光発電を活用し続ける4つの選択肢
卒FITを迎えた後、主に以下の4つの選択肢があります。
それぞれの初期費用と期待できる経済効果を比較してみましょう。
売電を続ける（再契約）
卒FIT後も、FIT期間中と同じように余った電力を電力会社に売ることは可能です。
「なるべく手軽に電気を売り続けたい」「自家消費の設備までは整っていない」という人にとっては、電力会社との再契約が現実的な選択肢となります。
初期費用： ほぼゼロ円（契約変更手数料もほとんどの場合無料）
経済効果：
- 売電単価はFIT期間中より大幅に下がり、1kWhあたり7～10円程度が相場
- 以前42円/kWhで売電していた家庭では収入が大幅減（例：年間3,000kWh発電の場合、年間12.6万円→2.4万円）
- 電力会社によって買取価格に差があるため、比較して選ぶことで1～2円/kWh上乗せできる可能性あり
メリット：
- 追加投資なしで収入が得られる
- 手続きも比較的簡単で、すぐに始められる
- 昼間家を空けることが多い家庭では特に有効
デメリット：
- 収入額が大幅に減少する
- 市場連動型プランの場合、収入が安定しない
蓄電池を導入して自家消費を増やす
「できるだけ電気を自分で使いきって節約したい」という方におすすめなのが、蓄電池の導入です。
太陽光エネルギーを得られやすい日中に発電した電気をためて、夜間や雨天時などに使うことで、売電よりも高い経済効果が期待できます。
初期費用： 約100～200万円（設置工事費込み、補助金適用前）
経済効果：
- 日中の余剰電力を夜間に使用できるため電気代削減効果が大きい
- 売電（7～10円/kWh）よりも自家消費（電気代20～30円/kWh相当）の方が2～3倍の価値
- 例：1日10kWh余剰がある家庭が全て蓄電して夜間利用→年間約7～11万円の節約
- 長期的には「太陽光のみ継続」より「太陽光+蓄電池」の方が経済的という試算も
メリット：
- 電気代削減効果が大きい
- 停電時のバックアップ電源としても活用できる
- 電気代高騰のリスクに備えられる
デメリット：
- 初期費用が高額
- 初期費用の回収に時間がかかる（補助金利用でも10～15年程度）
- 蓄電池自体の寿命（15～20年程度）も考慮する必要がある
EVを活用して電気を使い切る
電気自動車（EV）を所有している家庭であれば、太陽光で発電した電力をEVの充電に活用することで、効率的に余剰電力を使い切ることができます。
さらに、V2H機器を導入すれば、蓄電池のように家庭でも電気を活用できます。
初期費用：
- 新たにEVを購入する場合は数百万円
- EV所有の場合は、V2H（Vehicle to Home）システム導入費用約50～100万円（工事込み）
- 単に太陽光でEVを充電するだけなら追加設備費用はほぼ不要
経済効果：
- 太陽光の余剰でEVを充電することで燃料代を節約（1kWhで約6～7km走行可能）
- 例：日中10kWh充電できれば60～70km分のガソリン代節約
- V2H導入で家庭用蓄電池と同様の効果も得られる
メリット：
- EV所有者なら追加投資少なく大きな経済効果
- EVの大容量バッテリー（30～60kWh）を活用できる
- 災害時の非常用電源として安心材料になる
デメリット：
- 日中の車の使用状況に左右される
- 満充電の状態では余剰電力を受け入れられない
- EVを新規購入する場合、太陽光活用だけを目的にするとコスト効率が悪い
現状のまま何もしない
卒FITを迎えても「とりあえず様子を見たい」「投資する余裕がない」と考える方もいるかもしれません。
その場合、何も対策をとらずに卒FITを迎えるという選択もありますが、得られる経済効果は最も小さくなります。
初期費用： ゼロ円
経済効果：
- 売電契約を結ばないと余った電力は無償で電力会社に還元される
- 自家消費できる範囲の電気代は削減できるが、日中に余った電力を活用できない
- 経済効果は最小限
メリット：
- 追加投資が不要
- 手続きや管理の手間がない
デメリット：
- 太陽光で発電した電力を活用しにくい
- 機会損失が大きい
家庭別に見る卒FITおすすめ対策シミュレーション
卒FIT後にどの選択肢が最適かは、各家庭の状況によって異なります。
いくつかのケースでシミュレーションしてみましょう。
ケース① 昼間留守がちな共働き世帯
昼間は家を空け、夕方以降に電力消費が集中する世帯の場合
おすすめ選択肢： 蓄電池導入または売電継続
理由：
- 昼間発電した電力を有効活用するには蓄電が効果的
- 蓄電池導入で夜間の電力を自給できれば長期的に電気代削減効果が大きい
- 初期投資を抑えたい場合は売電継続も選択肢
- 電気自動車を既に所有または購入予定なら、V2Hの導入も検討価値あり
迷ったときは、初期費用や生活スタイルに合わせて、蓄電池と売電のバランスをとるのも現実的な選択肢です。
ケース② 日中も在宅している家庭
在宅勤務や高齢者世帯など、日中も電力消費がある場合
おすすめ選択肢： 売電継続または家電の使用時間シフト
理由：
- 日中の自家消費率が既に高いので、余剰電力が少ない
- 少ない余剰は売電した方が費用対効果が良い
- 洗濯機や食洗機などを日中に使うよう工夫すれば自家消費をさらに増やせる
小さな工夫の積み重ねでも、光熱費を着実に下げていけるのがこのタイプの強みと言えます。
ケース③ 電気代が高い大家族
多人数世帯で電力消費量が多く、電気代負担が大きい場合
おすすめ選択肢： 蓄電池導入
理由：
- 電気使用量が多いほど、自家消費のメリットが大きい
- 年間の電気代削減額が大きく、初期投資の回収も早まる
- 将来的な電気料金上昇にも強い
家族全体の暮らしに関わるコストだからこそ、早めの蓄電池導入で長期的な安心を得る選択も有効です。
卒FIT対策で経済効果を最大化するポイント
卒FIT後に経済効果を最大化するためのポイントをご紹介します。
買取価格・自家消費率を見る
卒FIT後の経済効果を考えるうえで、「売電価格」と「自家消費率」のバランスを見極めることが大切です。
売電を継続する場合、卒FIT後の買取価格は1kWhあたり6〜9円前後が相場となり、FIT期間より収益性が下がるケースが多いです。
一方で、蓄電池やEVを活用し、太陽光発電した電気を使いきる「自家消費率」を高められれば、電気代の削減として経済効果を得られます。
電気料金単価が高くなっている現代では、電気を「売る」より「効率的に使う」方がメリットが大きくなる家庭も増えていくと予想されています。
初期費用と導入タイミングを見極める
FIT後の対策を選ぶ際、初期費用がどれくらいかかるか、いつ導入するかは重要なポイントです。
たとえば、蓄電池は機種によって30〜150万円以上と価格差が大きく、購入時期や補助金の有無によって負担も大きく変わります。
卒FITで「すぐ蓄電池を導入すべきか、それともしばらく売電を続けて様子を見るか」といった判断も、家庭の電気使用量や設備状況によって異なります。
卒FITを迎えて急いで契約するのではなく、現状と予算、将来の使い方まで含めてシミュレーションしておくことが後悔しない選択につながります。
補助金・キャンペーン情報をチェックする
卒FIT対策として、蓄電池やV2H（EVと連携した電力利用）などを導入する際には、自治体や国の補助金を活用することで初期費用を抑えられます。
地方自治体では、蓄電池のような機材の購入時に5〜20万円程度の補助が出るケースがあり、導入のハードルを下げてくれます。
また、販売店やメーカーが独自に実施しているキャンペーン割引や設置費無料サービスなども見逃せません。
蓄電池やV2Hなどの導入を検討している人は、補助金の申請時期や対象条件、キャンペーンの実施期間などを事前に確認しておくと、よりお得に卒FIT対策を進められます。
まとめ：卒FIT後の対策で太陽光発電を無駄なく活用しよう
卒FIT後の選択肢には、それぞれメリット・デメリットがあります。
初期投資の予算、電力消費パターン、将来のエネルギー価格予測など、様々な要素を考慮した判断が大切です。
- 初期投資を抑えたい方：売電先変更が最もシンプルで手軽
- 長期的な経済効果を重視する方：蓄電池導入が有利
- EV（電気自動車）所持者または購入予定の方：V2Hシステムの導入が効果的
- 総合的なエネルギー自給を目指す方：蓄電池+EVの組み合わせが理想的
太陽光発電設備は卒FIT後も20年以上発電し続ける資産です。
この資産を最大限活用する方法を選び、環境にも経済的にも優しい暮らしを実現しましょう。
卒FIT対策は一度決めたら終わりではなく、エネルギー価格や技術の変化に応じて見直すことも大切です。
定期的に自分の選択が最適かどうか確認してみてください。