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自家消費型太陽光発電とは？初心者向け基礎知識
太陽光発電を導入された方の多くは、FIT制度（固定価格買取制度）によって発電した電気を高い価格で電力会社に売電してきました。しかし、10年間の買取期間が終了すると「卒FIT」となり、売電価格が大幅に下がってしまいます。
そこで注目されているのが「自家消費型太陽光発電」です。これは、太陽光パネルで発電した電気を自宅で優先的に使い、余った分だけを電力会社に売電するという方法です。
卒FIT後は売電価格が約7～9円/kWh程度まで下がるため、30円/kWh前後で購入している電気を自家消費に回す方が経済的にお得になります。売電収入が減っても電気代の削減効果が大きいのが特徴です。
また近年は電気料金の値上がりが続いているため、自家発電した電気を自分で使うメリットはさらに高まっています。
自家消費型太陽光発電の仕組み
自家消費型太陽光発電の仕組みはシンプルです。屋根に設置した太陽光パネルで発電した電気を、そのまま家庭内の電気機器で使用します。
具体的には、太陽光発電システムからの電気が最優先で使われ、足りない分だけ電力会社から購入します。反対に、発電量が家庭の消費量を上回った場合は、余った電気を電力会社に売ることができます。
自家消費型でも、売電のための連系契約は残したままにすることで、余剰電力を無駄にせず有効活用できます。
全量売電型と自家消費型の違い
全量売電型と自家消費型の主な違いは以下の通りです。
全量売電型
- 発電した電気をすべて電力会社に売る
- FIT期間中は高い固定価格で買い取ってもらえる
- 家庭で使う電気はすべて電力会社から購入する
- 収入は売電収入のみ
自家消費型
- 発電した電気を優先的に自宅で使い、余った分だけ売電する
- 電気代の削減と少額の売電収入の両方が得られる
- 停電時にも発電中なら電気を使える場合がある
- 蓄電池との相性が良く、さらに自給率を高められる
FIT期間中は高額な売電収入が見込めるため全量売電がお得でしたが、卒FIT後は自家消費型に切り替えた方が経済的になるケースが多くなっています。
卒FIT後に自家消費型へシフトする3つのメリット
卒FIT後に自家消費型へ移行することで、いくつかの大きなメリットがあります。主なメリットを3つご紹介します。
メリット1：電気代の大幅削減が可能に
卒FIT後の最大のメリットは電気代の削減効果です。卒FIT後の売電価格は約7～9円/kWhと低くなりますが、電力会社から買う電気は約25～30円/kWh以上します。
つまり、1kWhの電気を売ると約8円の収入ですが、同じ1kWhを自宅で使えば約30円分の電気代が節約できるのです。この差額が大きいほど、自家消費へのシフトがお得になります。
例えば、標準的な4kWの太陽光発電システムで年間4,000kWhを発電し、そのうち半分の2,000kWhを自家消費できれば、年間約6万円の電気代削減効果が期待できます。
メリット2：環境にやさしく持続可能な暮らし
自家消費型にシフトすれば、再生可能エネルギーを直接利用する環境にやさしい暮らしが実現します。自分で発電した電気を使うことで、火力発電所からのCO2排出量を減らすことができます。
また、エネルギーの地産地消にもつながり、自給自足の暮らしに一歩近づけるという満足感も得られます。「自分の家のエネルギーは自分でまかなう」という自立した生活スタイルは、これからの時代に大切な価値観です。
メリット3：災害時の電力確保で安心
近年、大規模な自然災害による停電が各地で発生しています。自家消費型太陽光発電システムなら、昼間の晴れた時間帯であれば災害時にも電気を使える可能性があります。
特に蓄電池を組み合わせれば、夜間や悪天候時も含めた電力確保が可能になり、防災面での安心感が大幅に高まります。冷蔵庫や携帯電話の充電、照明など最低限の電気が使えるだけで、災害時の生活の質は大きく変わります。
いざという時の備えとして、自家消費型太陽光発電＋蓄電池の組み合わせは非常に有効な選択肢です。
自家消費率を高める4つの方法
自家消費型太陽光発電の効果を最大化するには、発電した電気をいかに多く自宅で使うか（自家消費率を高めるか）がポイントです。ここでは自家消費率を高める4つの方法をご紹介します。
方法1：昼間の電気使用を増やす工夫
太陽光発電は日中に集中して発電するため、消費電力を昼間にシフトすることで自家消費率を高められます。具体的には以下のような工夫が効果的です。
- 洗濯機や食器洗い機などの家電を日中に使用する
- タイマー機能で日中に家電を自動運転させる
- 在宅時間が長い日は、掃除機やアイロンなどの電力を多く使う家事を集中させる
- 夏場のエアコンは日中に部屋を冷やしておき、夜間の使用を減らす
これらの工夫で、標準的な家庭なら自家消費率を30～40％程度まで高めることも可能です。
方法2：エコキュートを活用した電気の有効利用
エコキュートは太陽光発電とセットで考えると非常に相性の良い機器です。従来は夜間電力でお湯を沸かすことが一般的でしたが、太陽光発電の余剰電力を使って日中に沸かす「ソーラーモード」機能を持つ製品も増えています。
コロナ社のエコキュートなどでは「おひさまモード」という機能があり、天気予報と連動して晴れた日の昼間に自動的にお湯を沸かします。これにより余剰電力を上手に活用でき、電気代のさらなる節約につながります。
エコキュートをお持ちの方は、設定を変更するだけで自家消費率が大きく向上する可能性があるので、ぜひ取扱説明書を確認してみてください。
方法3：蓄電池の導入で昼の電気を夜に活用
より確実に自家消費率を高めたいなら、家庭用蓄電池の導入がおすすめです。蓄電池があれば、昼間の余剰電力を貯めておいて夜間や曇りの日に使うことができます。
一般的な家庭用蓄電池の容量は5～10kWh程度で、一晩の電力使用量をまかなえる規模です。これにより自家消費率は70％以上に高まるケースも多く見られます。
ただし蓄電池はまだ導入コストが高く、5kWhの蓄電池で100万円前後の費用がかかります。補助金を活用しても投資回収には7～10年程度かかることを考慮する必要があります。
防災面の安心と合わせて検討し、長期的な視点で導入を考えるとよいでしょう。
方法4：電気自動車とV2Hの連携
電気自動車（EV）をお持ちの方や購入予定の方は、V2H（Vehicle to Home）システムとの連携も有効な選択肢です。
V2Hとは、太陽光で発電した電気をEVに充電し、必要に応じてEVから家庭へ電気を供給するシステムです。EVの大容量バッテリー（40～60kWh程度）を家庭用の蓄電池として活用できます。
日中に太陽光発電の電気でEVを充電し、夜はEVから家庭へ電気を供給することで、自家消費率を80～90％まで高められる可能性があります。
ただしV2H機器の導入費用は現状高額（機器・工事込みで数十万円）で、EVの購入も含めると初期投資は大きくなります。国や自治体の補助金を確認しながら検討するとよいでしょう。
自家消費型太陽光発電の始め方ガイド
卒FIT後に自家消費型にシフトする方法や、これから太陽光発電を導入する方向けの情報をご紹介します。
卒FIT後の切り替え手順
卒FIT期間が終了した場合、基本的には自動的に電力会社の低い買取価格（約7～9円/kWh）での契約に切り替わります。特別な手続きは必要ありませんが、以下の点を確認しておくとよいでしょう。
- 現在の契約電力会社に卒FIT後の買取価格を確認する
- 他の電力会社の買取条件も比較検討する（条件の良い会社があれば切り替えも検討）
- 自家消費率を高めるための工夫を始める（昼間の電気使用を増やすなど）
- 必要に応じて蓄電池やV2Hの導入を検討する
卒FIT後も余剰電力はすべて売電する契約を継続するのが一般的ですが、場合によっては全量自家消費に切り替える選択肢もあります。ただし、その場合は余った電力が無駄になるため、蓄電池の導入がほぼ必須となります。
自家消費型にかかる費用と回収期間
自家消費型太陽光発電の導入費用と回収期間の目安は以下の通りです。
太陽光発電システム本体（新規導入の場合）
- 4kWシステムの場合：約80～120万円
- 回収期間：約8～12年（電気代削減効果と売電収入の合計で計算）
蓄電池を追加する場合
- 5kWh容量の場合：約80～150万円（補助金適用前）
- 回収期間：約7～15年（電気代削減効果のみで計算）
V2Hシステムを追加する場合
- 機器・工事費：約50～100万円（補助金適用前）
- 回収期間：EVの使用状況により大きく変動
卒FIT後の既存システムに蓄電池だけを追加する場合、初期投資を抑えられるメリットがあります。また、電気料金が今後上昇すれば回収期間は短くなる可能性があります。
長期的な視点で考えると、電気代削減と防災対策の両面から見て、自家消費型へのシフトは合理的な選択と言えるでしょう。
自家消費型太陽光発電の補助金情報
自家消費型太陽光発電や蓄電池の導入を後押しする補助金制度が、国や自治体レベルで実施されています。活用することで初期費用を抑えられる可能性があります。
国の補助金制度
国レベルでは、環境省による自家消費型太陽光発電設備への補助事業が実施されています。2025年現在の主な補助内容は以下の通りです。
- 太陽光発電設備：約4万円/kW
- 蓄電池：設置費用の1/3（上限4万円/kWh）
また、「こどもエコすまい支援事業」などの住宅省エネ支援策でも、太陽光発電や蓄電池の設置費用に充当できる補助金やポイント付与が行われています。
電気自動車を検討している場合は、クリーンエネルギー自動車（CEV）補助金も活用できます。EVやPHEVの購入に最大55万円、燃料電池車なら最大255万円の補助が受けられる場合があります。
補助金制度は毎年内容が変わることがあるため、最新情報を環境省や経済産業省のウェブサイトで確認することをおすすめします。
地方自治体の補助金
地方自治体（都道府県・市区町村）でも独自の補助金制度を実施していることが多く、国の制度と併用できる場合があります。
例えば東京都では「災害に強い住宅」補助として、太陽光発電システムの設置に対し最大数十万円規模の助成を行っています。蓄電池併設の場合はさらに加算されるケースもあり、全国でもトップクラスの手厚い支援となっています。
自治体によって補助額や条件は様々ですが、「自家消費型」であることを条件にしているケースが増えています。例えば札幌市では「発電量の50%以上を自家消費すること」が補助要件となっています。
お住まいの地域の補助金情報は、各自治体のウェブサイトで「太陽光 補助金」「蓄電池 補助金」などのキーワードで検索するか、環境課や住宅課に問い合わせると確認できます。
まとめ：卒FIT後は自家消費型がおすすめ
卒FIT後の太陽光発電の活用方法として、「自家消費型」へのシフトが経済的にも環境面でもメリットが大きいことをご紹介しました。
売電価格が大幅に下がる卒FIT後は、発電した電気を自宅で使って電気代を節約する方が得策です。昼間の電気使用を増やす工夫から始めて、必要に応じてエコキュートの活用や蓄電池の導入を検討するとよいでしょう。
電気料金は今後も上昇傾向が予想され、自家消費型太陽光発電のメリットはさらに高まる可能性があります。また災害時の電力確保という安心感も大きな魅力です。
国や自治体の補助金も活用しながら、ご自宅の太陽光発電設備を長く有効に活用していただければと思います。卒FITをピンチではなく、より自立したエネルギー生活へのチャンスと捉えて、新たな一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。