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太陽光発電の固定価格買取制度（FIT）が終了すると、売電価格は大きく下がるのが一般的です。
そのため、発電した電気をできるだけムダなく使うために、蓄電池を導入する家庭が増えています。
しかし、導入を検討する中で「どのくらいの容量が必要なのだろう」と迷う方は多いでしょう。
容量が大きすぎれば費用が高額になり、逆に小さすぎると十分な効果を得られません。
この記事では、家庭に合った最適な蓄電池を選ぶためのポイントを分かりやすく解説します。
蓄電池の容量とは？
蓄電池の容量とは、「どれだけの電気を貯められるか」を示す数値です。
単位は「kWh（キロワットアワー）」で表され、1キロワットの電力を1時間使用できる電力量を意味します。
例えば、10kWhの蓄電池なら、1kW（一般的な電気ストーブ1台分程度）の電力を10時間、または500W（LED照明10個程度）なら20時間使用できる計算になります。
この容量は、電気料金の明細にある「ご使用量○kWh」と同じ単位なので、日常の電気使用量と比較しやすいでしょう。
蓄電池カタログや説明書では「公称容量」「蓄電容量」などと記載されています。
容量の表記方法
蓄電池を選ぶ際に注意したいのが、「定格容量」と「実効容量」の違いです。
定格容量とは、蓄電池そのものの理論上の総容量で、カタログなどに大きく表示される数値です。
例えば「10kWh蓄電池」と呼ばれるものは、定格容量が10kWhということです。
一方、実効容量とは実際に使える電力量で、定格容量より少なくなります。
蓄電池の寿命を延ばすため、完全に0%まで放電させない設計になっているためです。
多くの場合、定格容量の80〜90%程度が実効容量となります。
例えば、定格容量10kWhの蓄電池なら、実効容量は8〜9kWh程度です。
メーカーによって表記方法が異なるため、購入前には必ず「実際に使える容量はどれくらいか」を確認しましょう。
パナソニックやシャープなど、実効容量を明記しているメーカーも増えています。
容量と出力の違い
容量と出力は混同しやすいため違いを確認しておきましょう。
容量は「貯められる電気の量」を示します。容量が大きいと長時間の使用が可能です。
一方、出力は「一度に放出する電気の量」を示します。
消費電力の大きな家電を一度に使いたい場合、出力の大きさが重要です。
たとえば、容量が大きくても出力が小さければ、一度に多くの家電を使えません。
家庭で使用する家電に合わせて、適切な容量と出力を選ぶ必要があります。
家庭用蓄電池の一般的な容量帯
家庭用蓄電池の容量は、大きく3つに分類できます。
小容量（5kWh未満）
主に少人数の家庭や単身世帯向けです。
小規模な太陽光発電との併用や、非常時に最低限の電力を確保する目的で選ばれるケースが多いです。
コンパクトで設置場所を取らず、初期費用も比較的抑えることができます。
中容量（5～10kWh）
一般家庭に最も普及しており、バランスの良さから人気の容量帯です。
太陽光発電の余剰電力を効率よく貯められ、停電時も冷蔵庫やテレビなど主要な家電を数時間～半日程度使用できます。
大容量（10kWh以上）
世帯人数が多い家庭や、電力消費の多い家庭に向いています。
太陽光発電の大容量システム（6kW以上）との併用や、長時間の停電対策として選ばれることが多いです。
初期投資は高めですが、kWhあたりの単価は下がる傾向にあります。
家庭に最適な蓄電池容量の選び方
最適な蓄電池容量を選ぶには、いくつかの観点から検討する必要があります。
ここでは4つの観点から、基本的な選び方を解説します。
電気使用量から考える適正容量
家庭での電気使用量を基準に考えるのは、最も基本的な方法です。
まずは電気料金の明細書から、日々の電力消費量を把握しましょう。
電気使用量はライフスタイルや季節によっても異なりますが、一般的な4人家族の場合、1日あたりの電気使用量は10〜15kWh程度です。
この全てを蓄電池でまかなうのは現実的ではありませんが、夕方から朝までの使用量（全体の約60%程度）を考えると、6〜9kWh程度の容量があれば、夜間の電力をほぼカバーできる計算になります。
また、毎月の電気代を目安にすると、以下のような容量が推奨されます。
- 5,000円未満：4～5kWh程度
- 5,000～10,000円：5～8kWh程度
- 10,000円以上：8～12kWh程度
ただし、これはあくまで目安です。
契約している電気料金プランや日中の在宅状況など、実際の生活パターンによって適切な容量は異なります。
太陽光発電の出力から考える
太陽光発電を設置している場合は、その発電容量に合わせて蓄電池容量を選ぶ方法もあります。
一般的には、太陽光発電の容量（kW）の1.5〜2倍のkWh容量を持つ蓄電池が適しているとされています。
例えば4kWの太陽光パネルなら、6〜8kWhの蓄電池が相性が良いでしょう。
これは、晴れた日に発生する余剰電力をほぼ貯められるサイズという考え方に基づいています。
太陽光パネルは4kWでも、実際に発電できるのは日射条件によって変わり、ピーク時でも3kW程度、一日の発電量は12〜16kWh程度です。
このうち自家消費分を除いた余剰分を貯められる容量があれば効率的です。
卒FIT後は売電価格が下がるため、できるだけ余剰電力を蓄電池に貯めて自家消費するのが経済的です。
太陽光の容量と日々の余剰電力量を考慮して選びましょう。
停電対策として必要な容量
災害時や停電時のバックアップ電源としての役割を重視する場合、必要な蓄電容量は使いたい電化製品の消費電力と使用時間から計算できます。
例えば以下のような家電を同時に使う場合、合計すると約380Wとなります。
- LED照明（10W×5個）：50W
- テレビ（150W）：150W
- 冷蔵庫（平均消費電力150W）：150W
- スマートフォン充電（10W×2台）：20W
- Wi-Fiルーター（10W）：10W
この場合、5kWhの蓄電池があれば理論上は約13時間（5000÷380≒13.1）使用できる計算になります。
実際には多少の余裕を見た方が安心です。
停電が長期化する場合は太陽光発電からの充電も考慮し、最低でも夜間の必要電力をカバーできる容量（一般的には4〜6kWh以上）を選ぶと良いでしょう。
エアコンなどの大型家電も使いたい場合は8kWh以上を検討することをおすすめします。
世帯構成から考える
世帯人数が増えると電気の使用量も増えます。
世帯人数別の蓄電池容量の目安は以下の通りです。
1人暮らし
1人暮らしの場合、蓄電池の容量は3〜5kWh程度が目安です。
停電時も最低限の電力を確保できます。
2～3人世帯
2〜3人世帯なら、5〜8kWhが目安です。
日中に発電した電気を夜間に活用できるため、電気代削減につながります。
4人以上世帯
4人以上の世帯なら、8〜12kWhが目安です。
子どもがいる家庭では、電気の使用量が多くなる傾向があるため、10kWh以上の大容量を選ぶと災害時も安心です。
容量別の蓄電池比較と価格相場
蓄電池は容量によって特徴や価格が大きく異なります。
蓄電池の価格は年々下落傾向にありますが、依然として大きな投資です。
経済産業省の調査によれば、2023年時点の住宅用蓄電システムの平均価格水準は約11.1万円/kWhとなっています。
容量が大きくなるほど1kWhあたりの単価は安くなる傾向がありますが、もちろん総額は高くなります。
ここでは容量別の特徴と、2025年時点での価格相場を紹介します。
【参考】経済産業省 2024年度 第4回 定置用蓄電システム普及拡大検討会 資料5-1「家庭用及び業務・産業用蓄電システムに関する課題整理」
小容量(5kWh未満)の特徴と価格相場
小容量（5kWh未満）タイプは、コンパクトで設置に広いスペースを必要としないことが特徴です。
都市部の住宅でも導入しやすいといえます。
小容量タイプは、以下のような家庭に適しています。
- 単身世帯や小規模世帯
- 日中の電力消費が少なく、夜間も最低限の電力で済む家庭
- 太陽光発電が小規模（3kW未満）の家庭
- 予算を抑えつつ非常時対策をしたい家庭
価格相場は本体価格が15万〜60万円、工事費が約33万円で、総額は約100万円前後が目安です。
コストを抑えつつ、災害時に最低限の電力を確保できます。
中容量（5～10kWh）の特徴と価格相場
中容量タイプ（5〜10kWh）はバランスの取れた容量で、現在もっとも普及している帯域です。
一般家庭の夜間電力の大部分をまかなうことができて、停電時も冷蔵庫やテレビなど主要な家電を半日程度は使用できます。
中容量タイプが適しているのは、以下のような家庭です。
- 3～4人程度の一般的な家族構成
- 太陽光発電が4～5kW程度の家庭
- 電気代が月に5,000～10,000円程度の家庭
- 経済性と非常時対策のバランスを取りたい
価格帯は本体価格が70万〜126万円程度で、工事費が約34万円かかります。総額は130〜160万円前後が一般的です。
大容量（10kWh以上）の特徴と価格相場
大容量タイプ（10kWh以上）は、余剰電力を最大限に活用できることが魅力です。
夜間の電力をほぼ全てまかなえる可能性があり、長時間の停電時にもエアコンなどの大型家電を含めて使用できるため安心感があります。
大容量タイプが適しているのは、次のような家庭です。
- 大家族や電力消費の多い家庭
- 太陽光発電が6kW以上の大容量システムを持つ家庭
- 電気代が月に10,000円を超える家庭
- 停電時も通常に近い生活を維持したい家庭
価格は本体価格が131万〜183万円程度、工事費が約33万円、総額は160〜200万円程度です。
初期投資は小容量や中容量タイプに比べて高額ですが、日常の電力自給率を高められるほか、災害時の安心感につながります。
卒FIT後の蓄電池容量選びのポイント
FIT期間が終了した卒FITの家庭にとって、蓄電池の導入は特に重要な選択肢となります。
売電単価が大幅に下がるため、余剰電力を自家消費に回すことで経済的なメリットを得られるからです。
卒FIT世帯が蓄電池容量を選ぶ際、意識すべきポイントを解説します。
余剰電力をムダなく活用できる容量を選ぶ
卒FIT後の売電単価は10円/kWh前後と、FIT期間中（当初42円/kWhなど）に比べて大幅に下がります。
一方、電力会社から購入する電気は25〜30円/kWh程度となるため、余剰電力はできるだけ自家消費に回した方が経済的です。
発電量と消費量を記録すれば、余剰電力量を把握できます。
多くの家庭では、日中（特に昼間家を空ける時間帯）に余剰電力が発生します。
例えば5kWの太陽光発電システムの場合、晴れた日には20kWh程度発電し、そのうち5〜10kWh程度が余剰電力になるケースも珍しくありません。
この余剰電力を最大限活用するには、日中の余剰発電量をほぼカバーできる容量の蓄電池が理想的です。
太陽光4kWシステムなら5〜8kWh、6kWなら8〜12kWh程度を目安にすると、自家消費率を高めやすくなります。
ただし容量が大きすぎて日々使い切れないほど貯まってしまうのも非効率です。
天候や季節ごとの発電量の変動も考慮し、年間を通じて最適な容量を選びましょう。
コストと効果のバランスを考える
蓄電池は容量が大きいほど価格も高額になります。
経済性を重視するなら、投資回収期間を考慮して適正容量を選ぶことが大切です。
蓄電池導入による経済効果は主に次の要素で決まります。
- 初期投資額（蓄電池本体価格＋工事費－補助金）
- 年間の電気代削減額（自家消費増加による購入電力減＋売電収入減）
例えば、150万円の蓄電池を導入して年間の電気代が10万円削減できるなら、単純計算で15年で元が取れる計算になります。
蓄電池の寿命は10〜15年程度なので、この例だとギリギリ元を取れるかどうかという状況です。
過剰投資を避けるには、太陽光の余剰電力量と夜間の使用電力量を把握し、そのバランスがちょうど取れる容量を選ぶことが重要です。
また、補助金が上限に達する容量も考慮すると良いでしょう。
ただし、実際の導入に当たっては、家庭ごとの電力消費や太陽光の規模に合わせて容量を検討することも大切です。
多くの家庭では、太陽光発電の容量（kW）の1.5〜2倍のkWh容量を持つ蓄電池で、コストと効果のバランスを取りやすい傾向があります。
容量選びのよくある失敗パターン
容量選びに失敗してしまうケースもあります。
ここでは、よくある失敗パターンを3つご紹介します。
過大な容量を選んでしまう
太陽光発電の規模に対して大きすぎる容量の蓄電池を選び、初期投資を回収できないケースもあります。
例えば、発電量がそれほど多くないのに15kWhなどの大容量蓄電池を導入してしまうと、日中の発電分はその場で消費され、蓄電池に貯まる電気が少なくなりがちです。
その結果、電気代は下がっても初期投資の回収に長い年月がかかり、蓄電池の寿命を考えると元を取るのが難しいこともあります。
容量が小さすぎる
発電量に対して小さすぎる蓄電池を選ぶのも失敗のもとです。
例えば5kW規模の太陽光に3kWh程度の小容量を組み合わせると、晴れた日の余剰電力を貯めきれず、安い価格で売電してしまうことになります。
また停電時にも容量が足りず、エアコンや電子レンジなどの大きな家電が使えないため、安心感を得にくい点もデメリットです。
ライフスタイルを考慮していない
家族の生活パターンに合わない容量を選ぶのもありがちな失敗です。
例えば共働き世帯で日中不在が多く、夜間の消費も少ない場合は、蓄電池に電気を貯めても十分に活用できません。
休日にまとめて家事をするスタイルの場合、蓄電池の毎日の充放電サイクルを生かしきれません。
ライフスタイルに合った容量や運用方法を考慮する必要があります。
理想的な容量選びのコツ
蓄電池の容量が大きすぎるとコストに見合わず、小さすぎると導入効果を十分に得られません。
ここでは、ムダのない容量選びのためのポイントを紹介します。
可能であれば、導入前に専門家によるシミュレーションを実施することをおすすめします。
データに基づいて選択する
過去の発電量や電力消費量のデータを確認すると、どの程度の余剰電力が発生していたか把握できます。
そのデータを基に容量を決めることで、発電した電気を効率的に使い切ることができます。
段階的に導入する
最初から大容量を選ばずに、増設可能な拡張型システムを選んで小容量から導入する方法も有効です。
生活パターンや実際の効果を確認し、後から容量を追加すれば、初期投資を抑えつつ、最適な容量に調整できます。
目的を明確にして選ぶ
導入の目的を明確にすれば、過不足のない容量を選べるでしょう。
例えば、停電対策を目的として導入するのであれば、非常時に使用したい家電や使用時間を考慮して必要な容量を見極めます。
必要最小限の容量を見極めることで、過剰な投資を避けられます。
電気の利用状況に合わせて選ぶ
家庭での電気の利用状況によっても必要な蓄電池の容量は異なります。
電気の利用状況に合わせて選ぶことも大切です。
例えば、エアコンなど消費電力の大きな家電をよく使う家庭では、少なくとも10kWh前後の蓄電池があると安心です。
また、電気自動車（EV）を充電する過程では、EV自体が多くの電力を必要とするため、家電と併用することを考えると15kWh程度の大容量を選ぶのが望ましいでしょう。
将来を見据えた蓄電池容量の選び方
蓄電池は10年以上使う長期的な投資です。
今の電力使用状況だけでなく、将来の家族構成やライフスタイルの変化も見据えて容量を選ぶことが大切です。
例えば、子どもの独立で家族が減少する予定なら電力消費も減り、小さめの容量で十分かもしれません。
反対に、在宅勤務の増加や電気自動車の導入を検討しているなら、将来的に電力需要が増える可能性があります。
また、電気料金の上昇や、DR（デマンドレスポンス）活用の増加など、将来的な変化に対応できる蓄電システムを選ぶと安心です。
ここでは、将来を見据えた蓄電池容量の選び方を解説します。
容量拡張の可能性と方法
近年は「モジュール式」の蓄電池が増えており、最初は小〜中容量で導入し、必要に応じて後から容量を追加できる製品もあります。
拡張性を重視するなら、パワーコンディショナーなどの周辺機器や、設置スペースに余裕を持たせ、メーカーの長期サポート体制を確認しておきましょう。
ただし、すべての製品が拡張可能というわけではないため、購入前に確認しておくことが大切です。
EV連携を見据えた容量選び
電気自動車（EV）の普及が進む中、EVと蓄電池を連携させる「V2H」システムも注目されています。
EVのバッテリーは家庭用蓄電池の数倍の容量があるため、組み合わせると家庭用は必要最小限の容量で済む可能性もあります。
ただし、EVを毎日通勤などで使う場合は、常に家庭用電源として使えるわけではないことに注意が必要です。
EV利用パターンと家庭の電力需要のバランスを考慮した上で、適切な固定式蓄電池容量を見極めることが重要です。
まとめ
蓄電池の容量選びに「この容量が最適」という一律の基準はなく、家庭の状況や目的によって適切な容量は異なります。
卒FIT後の太陽光発電所有者は、余剰電力をできるだけ自家消費できる容量を選ぶことで、経済効果を高められます。
太陽光発電容量（kW）の1.5〜2倍のkWh容量が一つの目安となるでしょう。
最終的には、複数の販売店から見積もりを取り、詳細なシミュレーションを依頼することが大切です。
投資対効果を比較検討し、あなたの家庭に最適な蓄電池容量を選びましょう。